介護事業所に必要な研修とは？

＜介護事業所で必要な研修項目＞

介護事業所の業態によっては少し違いますが、一般的に必要な項目は…

「ターミナルケア（看取り研修）」「認知症研修」「高齢者虐待防止・身体拘束廃止研修」「人権及びプライバシー保護」「感染症対策」「緊急時対応」「事故防止（リスクマネジメント）」「接遇」です。

これらの研修が実施されていないと加算対象とならず減算対象となってしまったりすることがあり、事業所運営に研修は必ず必要なものとなっています。

介護人材育成は研修だけでなく、介護事業所の介護サービスの質を向上させるにも必要なものであり、実施していない介護事業者は運営ができない状況になっていきます。

しかし、折角実施した研修にも関わらず、介護職からこのようなクレームになることがあります。

• 高齢者虐待の研修を実施したら、参加した職員から人手不足で現場のことを分かっていないと不満が爆発した
• 接遇の研修を実施したら、研修を担当した職員自身ができていないことがあり、参加職員から苦情があった
• ターミナルケアの研修を看護師が担当したら、病院での経験談が多く介護施設での事例として不十分だった　など

それは、なぜでしょう??

介護事業所研修の研修担当を、介護現場の中間管理職や管理職が実施していませんか？

現場の管理職が研修を実施しるとこのようなクレームが出ることが多いのです。

なぜこのようなことになってしまうのでしょうか？

現場の職員が研修を担当する場合、多くは「介護」のプロであっても「研修」のプロではないからです。

介護事業所研修の実施で大事なことは、「何が課題なのか」「何を伝えるのか」が明確になっていることです。

例えば、「接遇」という課題があり、研修を実施する場合、「身だしなみや言葉遣い」を重視するのか「コミュニケーション方法（会話や態度）」を重視するのかで内容や資料は変わります。

また、資料を作成し、自分で振り返りの自己評価をしてもらう個人ワークが良いのか、グループで相互に確認をするグループワークが良いのか、この選択肢でも大きく変わってきます。

今後、介護人材はますます不足すると言われており、外国人スタッフも多くなってきています。介護職の負担を軽減し、時間を有効に使うためには、研修をアウトソーシングすることも重要な選択肢の一つと考えます。

介護事業所研修を長年実施してきている経験から、介護職員はスキルアップしたいと望んでおり、多くの知識を求めています。その要求にしっかり答えていくのが大切です。

介護事業所で研修を実施する際には、年間などを通じてどんな内容の研修をどのタイミングで実施するのかなど計画も必要になってきます。

研修講師のプロはこの計画をとても大事にします。

1の内容を実施してから２の内容を行うのが効果的か…

それとも3の内容を先にするほうが効果的か…などをその事業所の実情などに応じて個別に考えます。

そうすることで同じ内容の研修でもより効果的に実施することができます。

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